低線量放射線で健康増進される

イランのラムサールでは日本の30倍の自然放射線がありますが、住民は健康であることが、詳細な研究で判明しています。世界中にあるホルミシス効果の証拠をひとつひとつ知れば、微量放射線への恐怖は消えます。日本では東日本大震災の後から、放射能が土壌を汚染しているのではないか、という不安を主に関東の人々は持ち始めています。東日本大震災をきっかけに放射能汚染を根拠に原発反対の運動が左翼活動家によって繰り広げられました。地震が起こる前の事業仕分けの時に、当時、二重国籍状態にあった民主党の女性議員が、スーパー堤防の建設計画の予算をカットして「百年に一度の災害への対応など不要」と暴言を吐いたことは忘れてはいけない出来事でした。この間違った判断のため、原子力発電所は津波をかぶって故障する結果になりました。津波により電源が水没したことで故障したのであり、地震で壊れたものではありません。

大震災でも原発は壊れなかった

その後、未曽有の天災がおきたことは、天地自然の働きとして、畏れるほかないことです。しかしながら、実際の放射能汚染は、恐れるようなものではない、低レベルのものでした。専門家によると、福島はアメリカのコロラド州の自然放射線レベルよりも低い安全な状態にすでにあって、これ以上の除染は必要ないのです。今後の日本において、54あるという原子力発電所が停止したままでは、電力供給に大きなさしさわりがあります。スーパー堤防や地震対策をはじめ、今回の人災ともいえる放射能汚染のような事件を二度と引き起こさないレベルの対策が可及的速やかに実施されるべきです。原子力は日本の電力の30パーセントを担当していました。日本には潮流があれば河川もあります。いずれは潮力発電、水力発電、地熱発電などをどんどん増設することで、安定したエネルギー供給もできますし、海洋にあるメタンハイドレードを実用化すれば、エネルギー自給率を100％にすることも十分に可能なのです。政府と電力会社のなすべきことは、残されたすべての54の原発の津波対策、地震対策を早急に行うことです。そして、時間をかけ原発から潮力発電や水力発電や、地熱発電に切りかえていくことです。そうした大事業は公共事業にもなるため景気がよくなり、日本経済を救うのです。福島の放射線は、健康増進する放射線ホルミシスの発動レベルであり、まったく心配のないレベルだと政府はしっかりと国民に知らせていく必要があります。

放射線の風評被害

電磁波はわずかでもあればマイナス作用を持つので、限りなくゼロであるほうが健康増進には有益です。放射線の場合は、ホルミシス効果が低線量で存在するので、わずかな放射線の場合はむしろ有益です。放射線被爆の風評被害が流布されているのは、民主党時代の政府の間違った政治暴走が原因です。放射線医学の定説では、年間200ミリシーベルトをこえない放射線は、むしろＤＮＡ修復酵素を活性化させるので、がん予防に有効で、アンチエイジング、病気予防を促進して健康に有益です。このことはトーマス・ラッキー博士などの専門家が、震災後、早くから指摘しており、福島レベルでは無害だと、日本でも東大医学部の医学博士である稲恭宏博士が指摘していました。放射線ホルミシスともいわれる放射線の健康効果です。ですから、非難勧告そのものが無意味だったことが専門家により指摘されているのです。震災後七年経過した時点でその間に出産された赤ちゃんの先天奇形などの発生率は、そのほかの地域や全国平均と比べてまったく差異がなかったことも発表されました。甲状腺がんの検査も、福島などでも、特別に増加してはおらず、そのほかの地域や全国平均と変わりなかったのです。

反原発運動は日本を滅ぼす謀略

専門家の多くが完全な避難解除を提言し、土壌の浄化など必要ないと発表しています。ところが政府はこの勧告を無視して、それよりはるかに低い放射線なのに、土壌を除染するなどの無益な事業に莫大な予算を空費しました。そして、マスコミは、福島の野菜も米も水も健康上、何の問題もないのに、国民をいたずらに恐れさせて、国民に間違った知識を植えつけてしまったのです。脱原発を叫ぶ日本人がいますが、今すぐにはそのようなことはできません。この流れに対して韓国は原発の新設を決定したばかりか、海外にむけて80基の原発を輸出する計画を打ち出しています。このままでは日本の世界一とされる技術者や学術者は、すべて韓国に引き抜かれてしまう恐れがあります。日本はすぐれた放射線防護技術があり、今回の地震でもその成果により、原子炉の崩壊はおこりませんでした。このまま原発をとめたままにしていれば、日本は原油使用量が莫大になり、国内産業は赤字になっていきます。これは緊急の問題であり、すみやかに、安全対策をしっかりとして、津波防波堤や耐震強化をして、原発を再開して、国内産業を救わなければなりません。放射線被害を恐れている人や、脱原発論を第一とされている人は、だまされているのです。その中には感情論のみに傾斜し、科学的思考や論理性に欠いた意見を主張している人物もいます。放射線ホルミシスのことがもっと多くの国民に広く理解される必要があります。

電磁波がひきおこす健康被害

電磁波がもたらす生体への悪影響は甚大です。いま、放射能汚染の問題は話題になっていますが放射能を怖れる必要などなく、低線量ではむしろ健康増進作用があることをお伝えしてきました。しかし、その影で忘れ去られようとしている問題があります。これから居住地を選択するとき、その敷地内の電磁波を測定するための携帯用測定器は持参したほうが良いでしょう。特に四方に巨大な高圧電線の鉄塔が建っているような土地は要注意です。じわじわと健康を障害して、病気を誘発する可能性が高いにもかかわらずほとんどの重視されていない、それが電磁波の問題です。電磁波の何が問題なのかは、電磁波には細胞の遺伝子を狂わせるという、おそるべき作用があります。しかも、高圧電線のそばに建設されている住宅地は全国でもわりと多いのです。電磁波が関与しているといわれている病気には各種の癌のほか、白血病や慢性頭痛や、うつ病などさえも含まれます。電磁波が簡単に測定できる機器があります。福島原発の放射能漏れ問題以来、ガイガーカウンターを持っている人は増えてきましたが、いま、本当に必要なのは、むしろ多くの人がノーマークの電磁波測定器です。太陽光発電の住宅で、どのぐらいの電磁波が出ているのかを研究し、発表した専門家はまだいません。太陽光発電のプレートでも電磁波は発生します。もちろん最大の脅威はIH調理器の電磁波です。妊婦さんは流産などの危険性もあり、特に要注意ですが、高齢者とても、健康維持という観点からは、放置できない問題となっています。ただ電磁波は防護エプロンなどのグッズでその悪影響を小さく抑えることもできます。IHなどへの対策はまさにこれです。しかし、高圧電線から発生する電磁波は、その周辺を広く覆い、防護にも限界があります。高圧電線が敷地内にないかどうか、そこの電磁波レベルは大丈夫なのか、念のために調べてみましょう。

電磁波と放射線の違い

電磁波は、ＩＴ調理器や高圧電線などからたえず発せられて、人体に有害な影響を与えています。特に胎児には大きな悪影響となります。先天性の疾患を増やし、成人でも、癌などの増加をもたらします。このため、電磁波はできる限り避けるのが無難です。これとはちがって放射線は、低線量の場合はむしろ健康増進効果があります。実際に、有名な秋田の玉川温泉は、末期癌やリウマチなどの難病の患者さんがたくさん訪れています。玉川温泉で病気療養をする人がなぜ多いのか。玉川温泉には微弱な自然放射線が出ている北投石とよばれる鉱石が存在しています。この微弱な自然放射線は、健康維持に効果のある放射線ホルミシスという効果のもとになっています。微弱な自然放射線は、細胞賦活作用によって、免疫機能を活性化させるのです。これと同じ原理で健康効果を発揮するのが、ラドン温泉です。全国にあるラドン温泉には湯治に名高い温泉が多いのです。三朝温泉などは、その地域の癌患者数が少ないことも調査でわかっています。大事なことは、電磁波は、少量であっても有害なのでできるだけ避ける方が良いものであり、放射線は低線量のものはむしろ健康によくアンチエイジングに有益で避ける必要はないという科学的知識を持つことなのです。放射線への恐怖から、太陽光発電が推奨され、住宅の屋根に太陽光発電の装置を設置する家も増えています。しかし、屋根に設置された太陽光発電装置から、電磁波が発生して、その影響を家人がもろに受けている事実はあまり知られていません。住宅の屋根ではなく、別の土地に太陽光発電装置を設置する場合は、このような問題はおこりませんが、今、普及している住宅の屋根への設置のタイプは、電磁波対策がまったくなされていません。そもそも放射線は年間100ミリシーベルト以下なら、健康に害はなく、むしろ、低線量放射線は、ラドン温泉などに知られるように健康増進効果を持つことがわかっています。