新型うつ（非定型うつ）

うつ病と診断されて、会社を休職中に、海外へ旅行するなどの行動がみられるのが新型うつ病の特徴です。
新型うつについては、厳密には、うつ病ではなく、適応障害の一つであると考える専門医も多いです。
このような患者は、主治医から、「海外へ行ける気力も出たようだし、そろそろ職場に戻って頑張ってみたら？」
とアドバイスされると、とたんに目の色が変わります。


「うつ病の患者に、頑張れって言うのですか？精神科医がそんなことを言うのですか？」
と、医師をむしろ責めたてるほどです。患者が医師の言葉尻をあげつらう特徴があるのも、新型うつ病にみられる傾向です。
新型うつ病の場合、自ら「うつ」であると主張する者が多いのです。
さらに他者非難、他責傾向が強いのも特徴です。なんでも人のせいで、自分は悪くないという思考のクセが強いのです。


そして、職場復帰をできるだけ後回しにして、いろいろな言い訳をどんどん考え付くのが特徴です。
「うつは心の風邪」「うつ病患者に頑張れは禁句」という情報が蔓延したのと時を同じくして増加してきたのが「新型うつ」なのです。
こうした患者を社会復帰させていくには、認知の歪みを修正することが必要となります。
過度の一般化、悲観的予言、全か無か思考などの偏った認知の歪みをひとつひとつ解除していくには、
認知行動療法が有効となります。


薬物療法だけでは、新型うつの患者は完治させることはできません。
本人の思い込み、つまり、認知の歪みを解消してあげることが根本治療となるのです。
新型うつは厳しくすると治るということを聞いたことがありませんか？
新型うつが増加した背景には、管理職の問題があるようです。


職場では末端の職員が頻繁に欠勤すると管理職の責任が問われます。
そのため、上司から病院で診断書をもらうように指示されるケースもあります。
公務員の給与は国民の税金でまかなわれています。
また企業も、新型うつ病の増加で経営が圧迫されてしまいます。


年収500万の社員が一年間休職すれば、リハビリ期間もふくめて18ヶ月で傷病手当金、
福利費、同僚の残業代金、代替社員の人件費を含めると、1512万円もかかります。
もし、普通に勤務してくれれば、給与と福利費をあわせても872万円であることからも、
二倍近くの負担が会社にかかるのです。


民間企業では、このような長期の休職による被害を最小限にするため、
就業規則を修正するところが増えています。
ある会社では、新入社員の指導をするメンター制度を導入することで、
休職者や退職者を減らすことに成果をあげています。


ある会社では、就業規則できちんと記していたので、遅刻や無断欠勤が続く社員に
退職勧告をしたところ、「どうしてもやめたくないのでがんばります」と
急に定時に毎朝出社し、何の問題もなくなったそうです。


追い詰められると普通に働くこともできる。病気と呼ぶには不自然な新型うつ。
生活保護の不正受給問題のように、権利だけを主張して、
ラクをして利を奪う人が、偽装新型うつとして、紛れ込んでいるのです。


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